154 名前：名無しさん＠九周年[sage] 投稿日：2009/02/15(日) 16:13:52 ID:+xoyRkBX0
【メタンハイドレート】
（１）米国さんがやってくれた
今、日本海に埋蔵される海底資源ってのは、メタンハイドレート（以下、ＭＨ）のように岩盤上に蓄積するタイプと、
大陸プレート接合面での熱水鉱床から出た溶存金属が積層したタイプに分かれるんですよね。
で、両者とも我が国の領海～EEZ（経済的排他水域）に集中しています。
（尤も、調査が進めばユーラシア大陸側にも見つかるかも知れませんが。）
こいつがEEZ境界とかだったら大陸側諸国もイチャモンをつけれるのですが、どう見ても付けられない位に
日本よりになっています。

３年ほど前、我が国でも新潟沖から北海道奥尻までの水深２００ｍ～５００ｍの水深帯にＭＨの大規模鉱床が
見つかったのですが、同時期、ロシアのサハリン・プロジェクトで、日本の商社がガス田掘削の技術を
どんどん蓄積していっている。
こいつは米国さんから見ると、エネルギーという首枷から日本が離れていくことを意味しており、あまり嬉しくない
状態となりました。
とは言え、小泉さんとブッシュさんが仲良しなので、あまり表立って動くこともできない。

そこで目を付けたのが、国連海洋法条約の「閉鎖海又は半閉鎖海（＋附則書IIIあたり）」の項目です。
要はこれ、地中海とか黒海とかを対象に、複数の国の領海を含む内海（外洋に面さない海）では沿岸国みんなで
仲良く配分しなさい、という中身なんですが、こいつを日本海の資源開発に応用しないか？とやってくれたわけです。

185 名前：名無しさん＠九周年[sage] 投稿日：2009/02/15(日) 16:16:10 ID:+xoyRkBX0
>>154
（２）追い込まれた日本
皆さんにとって、国連海洋法条約とか経済的排他水域（EEZ）って余り馴染みがない言葉ですし、知っている人でも
「領海の延長」を管理する法律くらいにしか思わないはずです。
ところが、この海洋法条約、「資源権益を主張する国は永続的な資源利用（特に水産）と情報開示」が「義務」なんです。
もし多国間で資源紛争となった場合は、「管理能力≒資源情報の開示」が調停の基準になります。
この義務を不履行あるいは処理能力無しと見なされた場合、EEZ権益は相手国に渡ってしまうという恐ろしい条約です。

・・・もうご想像が付くと思います。
これはエネルギー資源を持たない北朝・南韓と、強烈な経済成長と人口増加を支える次の資源を探していた
中国にとって「干天の慈雨」となり、強烈な日本バッシングが起きたわけです。
２年前、国連の海洋資源管理委員会（正確には、その太平洋部会）が開催された時、こんな要求が出てきました。

１）日本海の名称変更（いつものやつ）
２）ＧＰＳの時間基準の移設（日本から韓国へ）
３）日本海全域への閉鎖海条項の適用
４）日本側EEZにおける埋蔵資源の情報開示
５）海洋資源開発にかかる日本の有する科学技術の開示
６）これらにかかる費用の日本負担（＋いつものように謝罪要求）

凄いでしょ。
これ、ガチで出たんですよ。
まるで東京裁判（笑）。
で、その前後に、北朝鮮のミサイル・核実験、ロシアのサハリン１開発利権のお召し上げ、インドネシアの
ガス田利権の喪失（正確には、中国による政治的強奪）があったわけです。
これで日本の天然ガスの供給が多いに滞り、北海道ガスと北九州ガスは苫小牧のガス備蓄を取り崩す
可能性すら出てきました。
そう、実はこれらの国家イベント、全部繋がっていたんです。

219 名前：名無しさん＠九周年[sage] 投稿日：2009/02/15(日) 16:18:21 ID:+xoyRkBX0
>>185
（３）突き付けられた二者選択
当然日本は拒絶し、一度は席を立とうとしたのですが・・・ライスさんが「この会議で平和裏にまとまることを望む」
なんてのんきに言ったお陰で、席を立つことも出来ない。
更に拙いことに、日本では南西海域に対して中・韓に配慮して海洋調査をしてこなかったんですねぇ。
つまり、今の海洋法条約では「資源管理の能力無し」ってこと。
ここで、ブスブス煙を噴いていた尖閣諸島の領有問題と、例の海底ガス田開発（春暁）が一気に外交の表舞台に出てきました。
そう、中国が日本に全面屈服を求めてロンボク海峡とマラッカ海峡に軍艦を出したのです。

中国からの要求はシンプルで、
１）日本海における資源権益を放棄すること。
２）日本南洋の領海・経済水域の全てを破棄すること。
３）「エネルギー安全保障」と「軍事的安全保障」の二者選択をせよ。

これに北朝・南韓・ロシアも付随し、オブザーバーのカナダも調停を諦める程でした。
正に日本は絶体絶命、崖っぷち後一歩。
片やオイルショックも吹っ飛ぶ「ガスショック」、片や軍事安全保障の放棄ですからね・・・。
傍観していた米国さんもさぞ慌てた事でしょう。
何せ、どっちの選択でも台湾～グアムという米国が死守している軍事ラインに中国の軍艦が堂々と侵攻出来るのですから・・・。
そして、一部の軍艦（潜水艦だったか？）が台湾太平洋沖に出たとのニュースが飛び込み、会議は一気に緊迫化します。

249 名前：名無しさん＠九周年[sage] 投稿日：2009/02/15(日) 16:20:34 ID:+xoyRkBX0
>>219
（４）歴史が動いた
現地時間某日午後４時３０分、日本側回答期限の３０分前、皆様おなじみの、あの閣下が、麻生ローゼン閣下が
吠えて下さいました。

「なぜ核兵器を持たないかの議論を・・・」

あの発言です。
あれが何故あのタイミングで？
それが偶然なのか必然なのか私には判りませんが、少なくともあの発言がプレスを通じて一気に拡散し、
日本側の回答期限は無期限延長となりました。
そしてその翌日・・・米国のライス国務長官が訪日し、「閣下のエスコートで」韓国の盧武鉉大統領と面談をしました。
これで決まりです。

大陸側諸国が仕込みに仕込んだ対日カードが、彼らにとって最悪のシナリオである「日本の核武装」という
ジョーカーを伴って全て突き返されたからです。
そして、それを米国が黙認していると・・・。
結局、この会議も議題も全て記録からは抹消されました（凸電しても無駄）。
これが日本海の資源を巡る現実なんです。

もはや、大陸側諸国にとって我が国の海洋資源は収奪の対象でしかないことを、少しでも皆様に実感して
いただければ幸いです。
そして、日本海における平和な国家交流は最早あり得ないことをお分かりいただけると幸いです。
非常に残念ですが。

最後に、某大陸国の代表が日本側に向けた言葉で締めくくらせていただきます。
「日本海の平和的・協調的な開発を妨げる者、妨害の意志を誘発せしむる技術の開発者は、全て軍事的懲罰の
対象にすべし」

268 名前：名無しさん＠九周年[sage] 投稿日：2009/02/15(日) 16:22:49 ID:+xoyRkBX0
>>249
ガス田掘りです。現実逃避を兼ねて、書き残したことを追加します。

１．米国さんの思惑
恐らく最初は、日本が独自のエネルギー戦略を持つことに対する「一寸した警告」と、
もし上手く行けば石油メジャー（古！）が日本海のエネルギー・レアメタル資源の利権かも？
という思惑だったのでしょうね。
それが、あれよあれよと言う間に自分の国の安全保障にまで影響するようになり・・・
国務省あたりで何人首が飛んだやら。

２．閣下万歳
正直に言って、ローゼン閣下の発言が「あのタイミング」だったのか、未だに判りません。
これが政治的センスって奴なのでしょうか。
それとも単なる偶然？
何れにしても、あの一言で我が国の矜持は、海洋資源は、そして日本の資源エンジニアは救われました。

３．締めくくりの一言
大陸側諸国に組みしない（日本の）技術者・科学者は全て「テロリスト」だそうで、日本の中にいようと外にいようと、
粛正されるらしい（笑）です。
でも、聞いた当時は恐怖と怒りで体が震えました。
職務上、原文を公開することは出来ませんが、彼らの口からは"purge","punishment"という言葉まで出ております。
こんな言葉は今時の宣戦布告でも使わない（きつい）言葉ですよ。
ここら辺に、大陸側諸国の日本に対する本音が見て取れます。

チト、感情的な書き口になってしまいましたが、追記まで。

オバマ政権駐日大使ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」
― Bipartisan report concerning Japan ―

この米国政府の戦略文書は、かつてＣＩＡを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議ＮＳＣの議長で、
同時に東アジア担当者であり（クリントン政権）、後に安全保障担当の国防次官補であったジョセフ・ナイが、
米国上院下院の２００名以上の国会議員を集め作成した、対日本への戦略会議の報告書である。
その内容は以下の通り。

１、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを
凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。

２、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。
日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。
中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。
本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

３、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

４、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が
中心となって行う。

５、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に
米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。

６、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。